西暦1545年 - トリエント公会議

カトリックによる対抗宗教改革
トリエント公会議
ルターによる「95ヶ条の論題」をはじめとする宗教改革運動の拡大に対し、カトリック側は教会の制度や聖職者の行為の中で腐敗したり堕落した部分の検討を迫られた。こうしたカトリック内部の改革のことを対抗宗教改革(反宗教改革,反動宗教改革)と呼ぶ。
1545年、新旧両教会の調停をはかるべく、ローマ教皇パウルス3世はトリエント(現在のイタリア領トレント)にトリエント公会議を招集した。しかし新教側は出席を拒み、結果的にカトリック(旧教)が自身の立場を再確認する場となった。
トリエント公会議では、教皇の首位権、教会の行う秘蹟授与の儀式、贖宥状の意義など、カトリックの教義が再確認された。
公会議は、1563年、ピウス4世のもとで第25総会を最後に終了した。

ちなみに、トリエント公会議では暦に関する改革も提起されており、これは1582年に教皇グレゴリウス13世がグレゴリオ暦を導入することで達成された。

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