ネット上でアンケート調査を行ったところ、迷惑メール(スパムメール)を受け取った際、メールに書かれたURLにアクセスして拒否手続きを行うユーザーが17%いました。これは、自分のメールアドレスが生きていることを業者に教えてしまう恐れがあります。迷惑メールは無視するに限ります。
アンケート調査結果
「人力検索はてな」で「あなたの受け取るメールの何割が迷惑メール(SPAMメール)ですか?」というアンケート調査を行いました。
回答総数は100。うち男性(88人)、女性(12人)。
20歳未満(1人)、20代(72人)、30代(16人)、40代(6人)、50代以上(1人)。
回答総数は100。うち男性(88人)、女性(12人)。
20歳未満(1人)、20代(72人)、30代(16人)、40代(6人)、50代以上(1人)。
「1日に受け取る迷惑メールの平均割合は?(受信迷惑メール数÷受信メール総数)」という質問では、半数以上(54%)が「0%を超え25%未満」でした。迷惑メールを受信していないという人も24%いました。
今回はPCと携帯電話のメールを合わせて質問したので、迷惑メール対策が行き届いている携帯メール利用者も多かったのかもしれません。
なお、サンプル数は少ないものの、女性の約6割が迷惑メールの割合50%以上となっています。
「受け取った迷惑メールの数に対してどう感じていますか?」という質問では、「数が多く、迷惑だ」と「数は多いが、我慢できる範囲だ」は合わせて25%という結果になりました。これに対し、「数は多くなく、我慢できる範囲だ」が37%、「数は少ない、またはまったく受け取っていないので、問題はない」が38%でした。
最後に「迷惑メールに対してどんな対策をとっていますか?」(複数回答可能)という質問を行ったところ、「メーラーのフィルタリング機能を利用している」が45%に達しました。一方、「何もしていない」という人も19%いました。
迷惑メールを受信していないという人の割合が多いので、このような結果になったのかもしれません。
また、「送信元メールアドレスにクレーム返信している」という人も17%いました。この方々には、これ以降の記事に目を通していただければ、何かの役に立つと思います。
ちなみに、私の場合、公私/PC・携帯を含め、毎日100通以上(40%以上)の迷惑メールが届きます。
これをいちいち仕分けするのは面倒なので、メールサーバとメーラーのスパム対策機能を二重にかけて、迷惑メールを自動的に排除しています。この方法だと、サーバ分散配信しているメールマガジンの一部がスパムとして分類されることがあるのが難点です。
今回はPCと携帯電話のメールを合わせて質問したので、迷惑メール対策が行き届いている携帯メール利用者も多かったのかもしれません。
なお、サンプル数は少ないものの、女性の約6割が迷惑メールの割合50%以上となっています。
「受け取った迷惑メールの数に対してどう感じていますか?」という質問では、「数が多く、迷惑だ」と「数は多いが、我慢できる範囲だ」は合わせて25%という結果になりました。これに対し、「数は多くなく、我慢できる範囲だ」が37%、「数は少ない、またはまったく受け取っていないので、問題はない」が38%でした。
最後に「迷惑メールに対してどんな対策をとっていますか?」(複数回答可能)という質問を行ったところ、「メーラーのフィルタリング機能を利用している」が45%に達しました。一方、「何もしていない」という人も19%いました。
迷惑メールを受信していないという人の割合が多いので、このような結果になったのかもしれません。
また、「送信元メールアドレスにクレーム返信している」という人も17%いました。この方々には、これ以降の記事に目を通していただければ、何かの役に立つと思います。
ちなみに、私の場合、公私/PC・携帯を含め、毎日100通以上(40%以上)の迷惑メールが届きます。
これをいちいち仕分けするのは面倒なので、メールサーバとメーラーのスパム対策機能を二重にかけて、迷惑メールを自動的に排除しています。この方法だと、サーバ分散配信しているメールマガジンの一部がスパムとして分類されることがあるのが難点です。
別の調査ではメールアドレスを教えてしまう人が3割
調査によると、迷惑メールを受け取った際の行動で「メールに書かれたURLにアクセスして拒否手続きを行う」と答えたユーザーが13.8%いました。「拒否の方はこちらなど」の指示に従って特定のあて先に電子メールを送信するユーザーも11.7%いました。
さらに、インターネットの利用が1年未満のユーザーでは、28%のユーザーが迷惑メール内のURLにアクセスして拒否手続きを行っていました。
一方、迷惑メールを送る側は、実はそのメールアドレスが実在しているかどうか分からずに、闇雲に送信しているケースがほとんどです。したがって、迷惑メールに返信したり、何らかのアクションを起こすことは、スパムの送信者側に自らの電子メールアドレスが実在していることを教えてしまう行為で、場合によっては受信する迷惑メールをさらに増やしてしまうことになりかねません。
さらに、インターネットの利用が1年未満のユーザーでは、28%のユーザーが迷惑メール内のURLにアクセスして拒否手続きを行っていました。
一方、迷惑メールを送る側は、実はそのメールアドレスが実在しているかどうか分からずに、闇雲に送信しているケースがほとんどです。したがって、迷惑メールに返信したり、何らかのアクションを起こすことは、スパムの送信者側に自らの電子メールアドレスが実在していることを教えてしまう行為で、場合によっては受信する迷惑メールをさらに増やしてしまうことになりかねません。
全メールの90%以上が迷惑メール
セキュリティ企業マカフィーの調査によると、1日あたり約1750億通もの迷惑メールが発生しており、これは1日に流れるすべての電子メールの92%を占めているといいます。
国別の迷惑メール発生量では、アメリカが25%で前年に続いてトップですが、ブラジルは2位(12.1%)となるなど、南米などの発展途上国が上位に入ってくるようになりました。
迷惑メールの内容は、医薬品(バイアグラなど)に関するものが最も多いのですが、ダイエットに関するものも増えているといいます。個人輸入したサプリメントや健康食品には健康被害をもたらすものもあります。安易な勧誘には乗らないことです。
国別の迷惑メール発生量では、アメリカが25%で前年に続いてトップですが、ブラジルは2位(12.1%)となるなど、南米などの発展途上国が上位に入ってくるようになりました。
迷惑メールの内容は、医薬品(バイアグラなど)に関するものが最も多いのですが、ダイエットに関するものも増えているといいます。個人輸入したサプリメントや健康食品には健康被害をもたらすものもあります。安易な勧誘には乗らないことです。
発信者を偽る迷惑メールが多い
メールの発信者(差出人)アドレスは、簡単に偽装することができます。
たとえば、発信者(差出人)アドレスに"info@visa.co.jp"とあっても、クレジットカード会社「VISA」とはまったく関係のない業者が出した迷惑メールであることがあります。
もし迷惑メールなのか本物のメールなのか区別が付かないようでしたら、まず、本物の企業の問い合わせ先を捜し(電話がよい)、そのメールの真偽を確認しましょう。
2015年(平成27年)1月、自治会やNHKなどと差出人を詐称したメールが届き、記載されたURLをクリックすると公式サイトに接続するものの、途中に出会い系サイトの運営業者が使用しているとみられるサーバーを一瞬経由するという迷惑メールが多数で回っていることが分かりました。
そのメールアドレスが有効かどうかをスクリーニングするための手段のようです。
たとえば、発信者(差出人)アドレスに"info@visa.co.jp"とあっても、クレジットカード会社「VISA」とはまったく関係のない業者が出した迷惑メールであることがあります。
もし迷惑メールなのか本物のメールなのか区別が付かないようでしたら、まず、本物の企業の問い合わせ先を捜し(電話がよい)、そのメールの真偽を確認しましょう。
2015年(平成27年)1月、自治会やNHKなどと差出人を詐称したメールが届き、記載されたURLをクリックすると公式サイトに接続するものの、途中に出会い系サイトの運営業者が使用しているとみられるサーバーを一瞬経由するという迷惑メールが多数で回っていることが分かりました。
そのメールアドレスが有効かどうかをスクリーニングするための手段のようです。
迷惑メールは無視するに限る
迷惑メールと疑わしいメールの冒頭や末尾に、
などと書かれていても、けっして返信しないようにしましょう。
また、
などと書かれていても、けっしてメールアドレスを入力しないようにしましょう。
ともかく迷惑メールに対しては無視するに限ります。
ご登録に覚えのない方は、お問い合わせ先(mail@***.co.jp)まで
本メールの宛先アドレスもあわせてご連絡ください。
などと書かれていても、けっして返信しないようにしましょう。
また、
配信停止は
http://stop.***.co.jp/stop.html
でメールアドレスを入力してください。
などと書かれていても、けっしてメールアドレスを入力しないようにしましょう。
ともかく迷惑メールに対しては無視するに限ります。
参考サイト
- 迷惑メール相談センター:財団法人 日本データ通信協会
- 迷惑メール撲滅私的調査会
- メールフィルタリングソフト「POPFile」
- 個人情報窃取どう防ぐ? 不審なメール・サイト開かない/操作を止める:産経新聞,2018年7月30日
(この項おわり)