パソコンを廃棄するときにはハードディスクを破壊する

パソコンのリサイクルが注目されるにつれ、ハードに記録されたデータが残っていたことによる情報漏洩が問題となっています。
パソコンを廃棄するときには、ハードディスクを物理的に破壊するのが一番です。

フォーマットしてもデータは読み取れる

パソコンのハードディスクには、個人情報をはじめ、さまざまな機密情報が入っています。Windows の場合、ファイルを削除しただけでは、ディスク上に削除マークが残るだけで簡単に復元できることはご存じかと思います。
では、ハードディスクをフォーマット（物理フォーマット）すればよいかというと、それでも不十分です。特殊なソフトウェア（たとえば FINALDATA）を使えば、データを復元できる場合があります。さらに高度な技術があれば、ハードディスクを分解して、残されたわずかな磁気情報から元のファイルを復元することもできるのです。

2003 年にマサチューセッツ工科大学(MIT)の大学院生が、世界最大のオークションサイト「eBay」から 158 のハードドライブを購入し、どれだけのデータを回収できるか調査を行いました。その結果、5,000 件以上のクレジットカード番号、財務情報、e-mail などを取得したそうです。
また、ドイツの O&O Software が 2005 年 5 月 31 日に発表した調査報告「Data Data Everywhere 2005」によると、200 台以上の使用済みハードディスクを購入して調査したところ、市販のソフトウェアによりハードディスク内のデータにアクセスできたものは調査したドライブの 70％以上だったそうです。この中には、Word や Excel ファイルをはじめ、アクセス可能なメールボックスも 50 個以上あったそうです。

パソコンを廃棄するときにはハードディスクを破壊する

パソコンを廃棄する場合には、ハードディスクを単にフォーマットするだけでは不十分で、分解してディスク面を徹底的に傷つけることが効果的です。
基板の破壊だけでは基板交換されてしまいますので、ともかく、ディスク面にドリルで穴を開けるなどの処理を施してください。→分解の様子

ハードディスクに強力な磁気を与えデータを消去した上で、物理的に破壊できるクラッシャー装置も販売されています。このような装置を使って物理的に破壊したうえで、産業廃棄物処分業者に渡せば良いでしょう。
日本パーソナルコンピューター株式会社は、出張破壊サービスを行っています。ハードディスクの他、磁気テープ、フロッピーディスク、CD／DVD、携帯電話、PDA などを目の前で破壊してくれるとのこと。

もしあなたがシステムベンダで、お客さんのパソコンやサーバの保守を請け負う立場だった場合、廃棄に関する契約は保守契約と切り分けてください。破壊したディスクは産業廃棄物になりますから、あなたの会社が産業廃棄物処分業の資格を持っていない場合、破壊処分を行うことはできません。
廃棄に関する責任は、お客さん側に持たせるのが定石です。詳しいことは「産業廃棄物許可手続サポートセンター」をご覧下さい。
お客さんに廃棄業者を紹介する場合は、次に紹介する「中古情報機器取り扱い事業者」認定制度を参考にすると良いでしょう。

2008 年 1 月 18 日、日立製作所は、東京消防庁から修理・交換を依頼された PC の HDD を廃棄したはずだったが、実際には個人情報入り HDD 1 台が中古業者に流出したと発表しました（廃棄処理過程におけるハードディスクドライブの流出について）。HDD の修理を委託された子会社が「動作不能」と判断し、金属材料のリサイクルのためリサイクル業者に売却したとのこと。
日立製作所は産業廃棄物処分業資格を取得していますが、保守部隊とリサイクル部隊の連携がうまく機能していなかった者と思われます。

中古情報機器取り扱い事業者

中古情報機器協会（RITEA）は、ソフマップや NEC パーソナルプロダクツなど、中古情報機器を扱う主だった企業が集まり、2006 年 7 月に設立された業界団体です。2007 年 2 月 8 日に、中古情報機器取り扱い事業者への認定制度を開始しました。
この認定は、中古情報機器の買い取り（引き取り）業者、再生作業（データ消去）を行う業者、販売業者に対して付与するもので、パソコン、サーバー、ワークステーションを扱う事業者を対象に、33項目にわたって審査することになっています。資格を取得した再生作業（データ消去）の事業者が生産した中古情報機器（一定の仕様条件を満たしているものに限る）には「RITEA認定中古情報機器事業者ラベル」を貼り付けます。
また、「情報機器の売買・譲渡時におけるハードディスクのデータ消去に関するガイドライン」も併せて発表しています。中古引き取り業者やデータ消去業者に依頼するときの目安にすると良いでしょう。

破壊できない場合は専用消去ソフトを使う

買い取りのパソコンや、サーバのディスクユニットを廃棄するときには、前述のように破壊すべきです。
しかし、リースやレンタルのため破壊できない場合は、専用の消去ソフトを使いましょう。消去の目安としては、「米国国防総省 DoD5220.22-M」水準以上の消去機能を持ったソフトを選んでください。フリーソフトの DESTROY などがお勧めです。最近では、ディスク消去の代行をしているリース／レンタル業者もありますが、この作業もできる限り自社内で行うようにしましょう。

前述の中古情報機器協会（RITEA）は、2008 年 2 月 19 日、パソコン用データ消去ソフトの認定資格制度を始めたと発表しました。
認定されたソフトウェアは、RITEA 内（http://www.ritea.info/hdd_erase.html）に掲載される予定です。

役員のパソコンは買い取りで

会社の都合で、すべてのパソコンを買い取りにすることは難しいかもしれません。
それなら、せめて、会社の機密情報を扱う頻度が高い役員クラスのパソコンについては、買い取りにして、廃棄時にはハードディスクを破壊するようにしましょう。
多少の経費を節約するくらいで機密情報が漏れたりしたら、取り返しが付きません。

参考サイト

パソコン用ハードディスクデータ消去ソフトウェアの評価・認定の実施について（RITEA）
データ消去ソフト、復元ソフトなど
複合型クラッシャー「COMBO-FBI」（オリエント測器コンピュータ）
産業廃棄物許可手続サポートセンター
中古情報機器取り扱い事業者の認定制度（RITEA）
情報機器の売買・譲渡時におけるハードディスクのデータ消去に関するガイドライン（RITEA）
HDD&メディア破壊サービス（日本パーソナルコンピューター）

（この項おわり）