AI生成コンテンツ / AI-generated content
仕事が終わっても、食事の支度や洗濯、家族の世話が続く――。大阪公立大学の研究グループは、報酬のある仕事に家事・育児・介護を加えた総労働時間と、睡眠や心の健康との関連を報告しました。職場で働く時間だけでは、暮らしの負担を十分に捉えられないことを示す研究です。
家事や家族の世話も「労働」です
収入を得る仕事を有償労働、報酬を受け取らずに行う家事や育児、介護を無償労働と呼びます。今回の研究では、それぞれに使う1日あたりの平均時間を本人に答えてもらい、合計を調べました。

例えば、仕事が8時間で家事などが3時間なら、合わせて11時間になります。これは計算方法を説明するための例で、調査の平均値ではありません。生活に必要な休息や自由な時間を十分に持てない状態は時間貧困と呼ばれます。
例えば、仕事が8時間で家事などが3時間なら、合わせて11時間になります。これは計算方法を説明するための例で、調査の平均値ではありません。生活に必要な休息や自由な時間を十分に持てない状態は時間貧困と呼ばれます。
「非回復性睡眠」とは何でしょうか
AI生成コンテンツ / AI-generated content
非回復性睡眠とは、眠ったのに「疲れが取れない」「休めた感じがしない」という状態です。睡眠の長さと、眠って休養できたという実感は、分けて考える必要があります。ただし、休養感があれば睡眠時間を削ってもよい、という意味ではありません。

今回の調査では、非回復性睡眠を一つの質問で評価しました。脳波などを測った検査ではありません。
今回の調査では、非回復性睡眠を一つの質問で評価しました。脳波などを測った検査ではありません。
また、心の健康は5段階の自己評価を用い、「悪い・非常に悪い」と、それ以外に分けて分析しています。うつ病などの診断を行った調査ではありません。
3,959人の調査で分かったこと
森本明子教授、杉田菜穂教授らの研究は、2020年(令和2年)の郵送アンケートのデータを分析したものです。対象は、定期的に医療機関へ通院していない、40~64歳の働く男女3,959人で、男性1,900人、女性2,059人でした。

女性は男性より収入を得る仕事の時間が短い一方、家事などの時間が長く、合計の労働時間は長くなっていました。総労働時間の中央値は女性が1日10時間、男性が9時間でした。中央値とは、回答を小さい順に並べたときに真ん中にくる値です。

ほかの要因の影響を統計的に調整した分析でも、男女とも、総労働時間が長いことと非回復性睡眠との関連が認められました。女性では、心の健康状態が悪いこととも関連しました。男性では、その関連は統計的に認められませんでした。

論文は2026年(令和8年)1月8日に「Social Science & Medicine」でオンライン公開されました。大阪公立大学は同年1月15日に研究成果を発表しています。
女性は男性より収入を得る仕事の時間が短い一方、家事などの時間が長く、合計の労働時間は長くなっていました。総労働時間の中央値は女性が1日10時間、男性が9時間でした。中央値とは、回答を小さい順に並べたときに真ん中にくる値です。
ほかの要因の影響を統計的に調整した分析でも、男女とも、総労働時間が長いことと非回復性睡眠との関連が認められました。女性では、心の健康状態が悪いこととも関連しました。男性では、その関連は統計的に認められませんでした。
論文は2026年(令和8年)1月8日に「Social Science & Medicine」でオンライン公開されました。大阪公立大学は同年1月15日に研究成果を発表しています。
研究結果を読むときの注意点
この研究は、ある時点の生活と健康状態をまとめて調べる横断研究です。長く働いた後に睡眠が悪くなったのかまでは追跡していないため、長時間の労働が不調を引き起こしたとは断定できません。本人の記憶や感じ方に基づく回答である点にも注意が必要です。

また、男性で心の健康との関連が認められなかったことは、「男性はいくら働いても大丈夫」という意味ではありません。対象は働く中年層のうち定期通院していない人であり、子どもや高齢者、療養中の人などに、そのまま当てはめることはできません。
また、男性で心の健康との関連が認められなかったことは、「男性はいくら働いても大丈夫」という意味ではありません。対象は働く中年層のうち定期通院していない人であり、子どもや高齢者、療養中の人などに、そのまま当てはめることはできません。
休息を確保するために
AI生成コンテンツ / AI-generated content
この研究を暮らしの見直しにつなげるなら、まず仕事と家庭で担う作業を一緒に書き出してみましょう。家族と分担を相談し、家事を減らす工夫や利用できる支援を検討する方法があります。本人の努力だけに任せず、職場や社会も時間の負担を考えることが大切です。

これらは研究結果を踏まえた生活上の提案であり、この調査で改善効果を確かめた方法ではありません。
これらは研究結果を踏まえた生活上の提案であり、この調査で改善効果を確かめた方法ではありません。
厚生労働省の「健康づくりのための睡眠ガイド2023」は、成人では6時間以上を目安に必要な睡眠時間を確保することを勧めています。必要な長さには個人差があります。休養感が乏しい、日中の眠気が強いといった状態が続き、生活に支障がある場合は、医師に相談しましょう。
参考サイト
- 原著論文:Associations of total daily working hours encompassing unpaid care and domestic work with nonrestorative sleep and mental health in middle-aged Japanese men and women: A cross-sectional study:Social Science & Medicine(392巻、118965、2026年)
- 原著論文の抄録・書誌情報(PMID: 41519056):PubMed
- 家事などを含む総労働時間の長さが健康リスクを高める:大阪公立大学
- 睡眠対策・健康づくりのための睡眠ガイド2023:厚生労働省
(この項おわり)
