電子マネーになった「Suica」

電子マネー対応Suicaは初代Suicaに比べてセキュリティ面が強化されており、カード右側にペンギンと電子マネー対応のロゴが刷り込まれている。

初代Suicaからの交換は無料とのことなので、早速交換してもらった。
当初、利用できる店舗数が少なかったのだが、最近ではNEWDAYSなら利用できるようになってきた。いちいちカバンから財布を取り出す必要がないのは便利である。

2014年（平成26年）10月1日から、ANA国内線機内販売でSuicaを使った支払いができるようになる。

システムは、ANAとキヤノンマーケティングジャパンが共同で開発。キヤノンMJは、電子マネーや非接触ICクレジットカードなどの決済に対応するキヤノン製ハンディターミナルを活用し、その場で決済とPOSできるシステム基盤を開発した。

2013年（平成25年）6月27日、日立製作所はSuicaの乗降履歴をビッグデータとして活用し、駅エリアマーケティング情報として提供するサービスを開始すると発表した。（プレスリリース）
ネットでは、「行動を監視されているようで気持ち悪い」などといった不安が広がっている。

日立がサービスする「駅利用状況分析リポート」は毎月定期的に提供され、駅の利用者の性年代構成をはじめ、滞在時間、乗降時間帯や独自に分析した利用目的（訪問者／居住者など）などを可視化し、平日・休日別に報告するというもの。
個人情報を含まないとしているが、どんなデータを集めてどう扱っているのか不透明であるため、行動を監視されているようで気持ち悪いという声が出ているもの。

こうした批判を受け、JR東日本は7月25日、事前の説明がなかったことについて謝罪し、希望者はデータ提供から除外できるようにした。また、「Suica に関するデータの社外への提供についてよくいただくお問い合わせ」を公開した。

8月29日現在、履歴提供拒否をした利用者は3万45件にのぼる。
JR東日本は、外部提供を希望しない利用者のデータを削除したうえで、9月25日以降に提供を再開する予定だ。外部提供を希望しない利用者の申し出は、9月25日まで上述サイトまたは電話で受け付けている。

JR東日本は、Suicaデータの社外提供の再開を当面見送ると発表。9月25日までとしていたデータ提供からの除外申請についても引き続き受け付けるという。

2014年（平成26年）3月20日、JR東日本は有識者会議の中間報告を公表し、「事前に十分な説明や周知を行わなかったことなど利用者への配慮が不足していた」とし、引き続きデータ提供を見送るとしました。

2013年（平成25年）2月19日、Amazon.co.jp での代金支払い方法として、Suicaネット決済が利用できるようになった。
モバイルSuicaの利用者であれば、事前の手続きなく利用が可能。クレジットカード登録が不要のEASYモバイルSuicaでも利用できる。Suicaカードの場合には、Felicaポート／パソリとSuica付きビューカードが必要となる「Suicaインターネットサービス」への事前登録が必要となる。

2004年（平成16年）8月からはJR西日本のICカード「ICOCA」（イコカ）と共用できるようになった。

2010年（平成22年）3月13日、SUGOCA（JR九州）、nimoca（西日本鉄道）、はやかけん（福岡市交通局）で相互利用サービスがはじまった。1枚のSuicaで、これらの鉄道各社の乗車券と電子マネー機能が利用できるようになった。

2013年（平成25年）3月23日、JR各社と主要私鉄など11社それぞれが発行する10種類のICカード乗車券について、相互利用を始める。2012年（平成24年）12月1日時点の発行枚数は計約8009万枚。
全国の4,275駅で利用できるようになるが、例えば東京で乗車して名古屋で降りるなど、エリアをまたがった利用はできない。この連携で、電子マネー機能は全国約20万店舗で利用できるようになる。Suicaの登場から10年で、ようやくICカード乗車券が統一される。
2021年（令和3年）9月16日、JR東日本メカトロニクスは、Suica など交通系ICカードの累計発行枚数が2億枚に到達したと発表した。

• Suicaのデータ販売中止騒動、個人特定不可なのになぜ問題？　ビッグデータの難点（Business Journal）
• 2010年（平成22年）3月にICカード乗車券サービス拡大（鉄道コム）