コーヒーの科学 2026年版

2026年3月19日 作成

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コーヒー1日2~3杯で認知症発症リスクが低下

コーヒー1日2~3杯で認知症発症リスクが低下
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2026年(令和8年)2月、米ハーバード大学や米マサチューセッツ総合病院は、コーヒーおよび紅茶の摂取と認知症リスク・認知機能との関連を検討した大規模前向きコホート研究を実施し、約13万人を最長43年間追跡し、約1万件の認知症発症を解析しました。

解析の結果、カフェインを含むコーヒーの摂取量が多い人ほど、認知症の発症リスクが低く、認知機能の低下も緩やかである傾向が認められました。
特に1日あたり2〜3杯程度の中等量の摂取で最も有利な関連が示され、過剰摂取よりも適量摂取が重要である可能性が示唆されました。一方で、カフェインを除去したデカフェコーヒーでは、このような明確な関連は確認されませんでした。

紅茶についても同様に、適度な摂取が認知機能の維持と関連していましたが、その関連の強さはコーヒーほど明確ではありませんでした。これらの結果は、カフェインやその他の生理活性成分が神経保護的に働く可能性を示しています。

カフェインを含む飲料の習慣的な摂取は、長期的に認知症リスクの低下や認知機能の維持に寄与する可能性があると考えられます。ただし、本研究は観察研究であるため、因果関係を直接示すものではなく、生活習慣や社会経済的要因などの影響を完全には排除できません。したがって、今後は介入研究などによる検証が必要であると結論づけられます。

コーヒー1日2~3杯でメンタルヘルスが改善

2026年(令和8年)1月、中国・復旦大学の研究チームは、日常的なコーヒー摂取と精神疾患(気分障害やストレス障害)との関連を、大規模コホートで検討しました。英国のバイオバンクに登録された約46万人を平均13年以上追跡し、コーヒー摂取量や種類(インスタント、レギュラー、デカフェ)と精神疾患発症リスクの関係を解析しました。

その結果、コーヒー摂取量と精神健康との関係は「J字型」を示しました。すなわち、全く飲まない場合に比べて摂取量が増えるにつれてリスクは低下しますが、一定量を超えると再びリスクが上昇します。特に1日2~3杯の適度な摂取で、気分障害やストレス障害の発症リスクが最も低くなることが示されました。

一方で、過剰摂取(特に5杯以上)では保護効果が消失し、むしろリスクが増加する傾向も確認されました。また、この傾向はインスタントやレギュラーコーヒーで一貫して見られましたが、デカフェでは明確な関連が認められず、カフェインや関連成分の関与が示唆されました。

さらに、性差の影響も観察され、男性の方が女性よりもコーヒーの保護効果が強く現れました。一方で、カフェイン代謝に関わる遺伝的差異は、この関連に大きな影響を与えませんでした。

作用機序としては、コーヒーに含まれる抗酸化物質などが炎症を抑制し、脳機能を保護する可能性が指摘されています。ただし、本研究は観察研究であり因果関係を直接証明するものではなく、自己申告データや対象集団の偏りなどの限界もあります。

以上より、コーヒーは適量であれば精神健康に有益である可能性が示されましたが、過剰摂取は逆効果となり得るため、1日2~3杯程度が望ましいと考えられます。

習慣的なコーヒー摂取は腸内細菌を介して気分やストレスに影響

習慣的なコーヒー摂取
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2026年(令和8年)4月21日に、アイルランドやイタリアの国際研究チームが、習慣的なコーヒーの摂取が腸内細菌を介して、その結果として脳機能やストレス、気分に影響を与えるという研究成果を発表しました。
研究では、コーヒーを飲む人は胃酸や腸酸の分泌に関与するとされる一部の腸内細菌の相対存在量が著しく増加し、一部の代謝物のレベルが低下していたことが明らかになりました。
コーヒー摂取により腸内細菌の構成自体は大きく変化しませんでしたが、微生物が産生する代謝物のプロファイルに変化が見られました。また行動面ではコーヒーを飲む人は衝動性と感情反応性の改善が強く、カフェインレスコーヒーを摂取した人のみが記憶力や学習能力の顕著な向上を見せました。
習慣的なコーヒー摂取が腸内細菌を介して気分やストレスに影響(要約)
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本研究は、習慣的なコーヒー摂取が腸内細菌叢を介して、ヒトの生理機能や認知、感情にどのような影響を与えるかを包括的に検証したものです。特に、「腸脳相関」と呼ばれる腸内環境と脳機能の双方向の関係に着目し、これらの影響がカフェインに依存するものか否かを明らかにすることを目的としています。
研究では、1日3~5杯のコーヒーを習慣的に摂取する成人31名と、コーヒーを飲まない成人31名を対象に、心理テスト、食事・カフェイン摂取記録、便および尿サンプル解析を組み合わせた介入試験が行われました。コーヒー常飲者は一度2週間の摂取中止期間を設け、その後、カフェイン入りまたはカフェインレスのコーヒーを再導入するというデザインが採用されています。

その結果、コーヒー摂取者では腸内細菌の組成に有意な違いが認められ、特にCryptobacterium属やEggerthella属細菌の相対的増加が確認されました。一方で、インドール-3-プロピオン酸やインドール-3-カルボキシアルデヒド、神経伝達物質であるGABA(γ-アミノ酪酸)などの腸内代謝物は低下していました。行動学的評価では、コーヒー摂取者は衝動性や情動反応性が高い傾向を示し、非摂取者は記憶成績が良好であることが示されました。

興味深い点として、糞便メタボロームの一部はコーヒー摂取を中止すると可逆的に変化し、再摂取によって短期間で再び変化することが明らかになりました。これらの変化の一部はカフェインの有無に依存せず生じており、コーヒーに含まれるポリフェノールなど他の成分の関与が示唆されます。
統合解析により、カフェイン、テオフィリン、特定のフェノール酸など9種類の主要代謝物が、腸内細菌種および認知指標と強く関連していることも示されました。

以上の結果から、コーヒーは単なる嗜好飲料ではなく、腸内細菌叢を介して脳機能や行動特性に影響を及ぼす因子であることが示されました。本研究は、マイクロバイオームの状態からコーヒー摂取習慣を予測できる可能性を示すとともに、食習慣と腸‐脳軸の密接な関係を明らかにした点で意義深いといえます。

コーヒーは午前中に飲むと死亡リスク低下と関連

午前中に飲むコーヒー
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2025年(令和7年)1月、米ハーバード大学やテュレーン大学などの研究チームは、コーヒーを飲む時間帯と死亡リスクとの関連を検討した研究成果を発表しました。米国の栄養調査(NHANES)に参加した成人4万725人分のデータを解析し、追跡期間の中央値は約9.8年でした。この結果は、看護師などを対象とした別の追跡調査でも確認されています。
分析の結果、コーヒーを飲む時間帯には大きく分けて2つのパターンがあることが分かりました。1つは朝(午前4時から正午前)にまとめて飲む「朝型」で全体の36%を占め、もう1つは朝から夕方以降まで分散して飲む「終日型」で14%でした。残りの人はコーヒーを飲みませんでした。

コーヒーを飲まない人と比べると、朝型の人は全死亡リスクが16%、心血管疾患による死亡リスクが31%低いという結果が示されました。一方、終日型の人にはこうしたリスク低下は見られませんでした。がんによる死亡リスクには、どちらのパターンでも明確な差は認められませんでした。

さらに、コーヒーを飲む量が多いほど死亡リスクが下がる効果は、朝型の人でのみ確認され、終日型の人では確認されませんでした。同じ量のコーヒーを飲んでいても、朝にまとめて飲む方が体に良い影響を与える可能性があるということです。

研究チームは、午後や夜にコーヒーを飲むと体内時計(概日リズム)が乱れ、メラトニンの分泌が減ることが一因ではないかと考えています。メラトニンは血圧や血管の健康に関わるホルモンで、分泌が減ると心血管疾患のリスクが高まるとされています。また、コーヒーに含まれる抗炎症成分も、炎症物質の血中濃度が高い朝に摂取した方が効果を発揮しやすい可能性があるとしています。

本研究は観察研究であるため、因果関係を直接証明するものではありません。研究チームは、朝にコーヒーを飲む方が終日飲むよりも死亡リスクの低下と関連する可能性があるとしたうえで、時間帯と健康への影響について、さらなる検証が必要だと結論づけています。
Coffee drinking timing and mortality in US adults:European Heart Journal, 2025-01-08

コーヒーは1日400mgまでなら安全(AHA声明)

朝食とコーヒー
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2026年(令和8年)7月20日、米国心臓協会(AHA)は、カフェインと心血管疾患に関する新しい科学的声明Caffeine and Cardiovascular Diseaseを機関誌Circulationに発表しました。最新の研究データを検証した結果、ほとんどの成人にとって1日400mgまでのカフェイン摂取(無糖・無添加のコーヒーで1日3~5杯程度)は安全であり、一部の人では心血管疾患リスクの低下とも関連することが示されました。
無糖・無添加のコーヒー摂取は、2型糖尿病、冠動脈疾患、脳卒中、心不全、一部の不整脈のリスク低下と関連していました。ランダム化比較試験では、コーヒー由来のカフェイン摂取が心房細動リスクの低下と関連する一方、心室性期外収縮(PVC)のリスク増加とも関連することが示されています。

声明では抽出方法の違いにも言及しています。エスプレッソやフレンチプレス、トルココーヒー、煮出しコーヒーなどペーパーフィルターを使わない抽出法では、LDLコレステロール(悪玉コレステロール)を上昇させる成分「カフェストール」が残存します。一方、ペーパードリップやインスタントコーヒーでは、この懸念は指摘されていません。

血圧については、正常血圧の人が1日1~3杯を飲む場合は高血圧発症リスクがやや上昇し、3杯を超えると逆にリスクが低下するという結果が示されました。一方、エナジードリンクやエナジーショットなど高濃度カフェイン飲料は、血圧上昇や不整脈などの心血管系への悪影響と関連しており、注意が必要としています。

砂糖やシロップ、ミルク、クリームなどを加えると、コーヒーの健康効果は薄れる可能性があるとされています。本声明は治療方針を示すガイドラインではなく、現時点での知見と今後必要な研究領域を整理した科学的声明であり、カフェインへの反応には個人差が大きいため、体調に応じた摂取が推奨されています。

カフェイン入り飲料をたくさん飲む人の眠りは深い

夜の寝室で、あくびをしながら伸びをする紺乃
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2025年(令和7年)10月18日、スイスのチューリッヒ大学やローザンヌ大学病院などの研究チームが、習慣的なカフェイン摂取と睡眠の関係を調べた研究を発表しました。カフェイン入り飲料を1日4杯以上飲む人は、3杯以下の人より睡眠時間が短い一方、ノンレム睡眠の深さを示す脳波の指標が高いという結果でした。
研究では、英国のUKバイオバンクの48万5511人分のデータと、スイスの住民調査「HypnoLaus」の1702人分のデータを組み合わせました。遺伝的な違いを手がかりに因果関係を推定するメンデルランダム化に加え、年齢や生活習慣などが似た人同士を比べる方法を使いました。睡眠は自宅で一晩、脳波や呼吸などを記録して調べています。

睡眠時間の短縮幅は分析方法によって大きく異なりました。条件の似た人を比べる方法では約11~13分でしたが、遺伝情報を使う推定では不確実性が大きく、短縮幅を正確に決めるには追加の研究が必要です。

眠りの「深さ」は、ノンレム睡眠中のゆっくりした脳波「デルタ波」が、脳波全体に占める相対的な強さで評価しました。研究チームは、睡眠時間が足りないと深く眠ろうとする体の調節機能が働いた可能性を考えています。ただし、深い睡眠で睡眠不足を解消できると示したわけではありません。本人が感じる睡眠の質や朝型・夜型の傾向には、明確な差はありませんでした。

この研究は飲む量を無作為に割り当てる実験ではなく、因果関係の推定には前提条件があります。杯数は自己申告で、飲料によるカフェイン量の違いや飲みもの以外の摂取源を十分に捉えていません。対象者も主に欧州系です。習慣的に飲む人を調べた結果なので、寝る前にカフェインを飲めばよく眠れるという意味ではありません。

コーヒーをよく飲む人は体脂肪が少なく、骨格筋量が多い

ファストフード店で朝食セットを差し出す陽奈
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2026年(令和8年)7月、フィンランドのオウル大学の研究チームが、コーヒーを飲む量と体の状態、性ホルモンとの関係を調べた研究成果を発表しました。46歳になった住民2,264人を対象に調べたところ、コーヒーをよく飲む人ほど体脂肪や内臓脂肪が少なく、骨格筋量が多いという結果が示されました。体格指数(BMI)が同じくらいの人同士で比べても、この傾向が見られました。
男性では、コーヒーを多く飲む人ほど、男性ホルモンのテストステロンの血中濃度や、それと結合するたんぱく質「性ホルモン結合グロブリン(SHBG)」の濃度が高いことがわかりました。1日あたりコーヒーを1杯多く飲むごとに、総テストステロン濃度は約0.29nmol/L、SHBGは約0.57nmol/L高くなるという関連が示されています。一方で、体の中で実際に働く「遊離テストステロン」や「遊離アンドロゲン指数」は、コーヒーを多く飲む人ほどやや低くなる傾向も見られました。女性ではSHBGが高くなる関連のみが確認され、男性ほどはっきりした関連ではありませんでした。また男女とも、筋肉のもとになる分枝鎖アミノ酸(BCAA)の血中濃度は、コーヒーを多く飲む人ほど低い傾向がありました。

この研究は、フィンランドで1966年(昭和41年)に生まれた人たちを長期間追跡している「北フィンランド出生コホート1966」の参加者のうち、46歳時点の調査に応じた2,264人(コーヒーを飲まない人70人を含む)のデータを分析したものです。体格指数や喫煙、運動習慣、飲酒量などの影響を統計的に取り除いたうえで、コーヒーの摂取量と体の状態やホルモン値との関連を調べました。ただし、ある一時点だけを調べた研究であり、コーヒーを飲む量を変える実験を行ったわけではないため、コーヒーを飲むことで体脂肪や筋肉量、ホルモンが変化したと証明するものではありません。研究チームは、原因と結果の関係を確かめるには、今後の追跡調査や介入実験が必要だとしています。

参考サイト

(この項おわり)
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